活動基準原価計算（ABC）とは？
活動基準原価計算（ABC）とは、間接費を「活動（アクティビティ）」ごとにまとめ、その活動をどれだけ使ったかを表す基準（コストドライバ）で製品やサービスへ配賦する原価計算の方法。従来のように直接作業時間や売上高で一律に配賦すると、手間のかかる少量品の原価が過小に、量産品の原価が過大に出やすい。活動別に単価（活動の総費用÷総量）を求めてから割り当てるので、実態に近い原価が見え、どの活動を減らせば効くかも分かる。
システムアーキテクト試験の過去問では1回出題されています。
かつどうきじゅんげんかけいさん
活動基準原価計算（ABC）の意味
間接費を「活動（アクティビティ）」ごとにまとめ、その活動をどれだけ使ったかを表す基準（コストドライバ）で製品やサービスへ配賦する原価計算の方法。従来のように直接作業時間や売上高で一律に配賦すると、手間のかかる少量品の原価が過小に、量産品の原価が過大に出やすい。活動別に単価（活動の総費用÷総量）を求めてから割り当てるので、実態に近い原価が見え、どの活動を減らせば効くかも分かる。
活動基準原価計算（ABC）の具体例
見積作成が月150時間で総人件費60万円なら1時間あたり4千円、提案書作成が月450時間で360万円なら1時間あたり8千円になる。製品Xが見積に50時間・提案書に50時間を使っているなら、それぞれ20万円と40万円が製品Xの原価で、業務時間を20%削減できるシステムを入れれば4万円＋8万円＝12万円の削減効果になる。
活動基準原価計算（ABC）は試験でどう引っ掛けられる？
活動ごとに単価が違う点を見落として、全体の総人件費を全体の総時間で割ってしまう誤りが定番である。人件費単価の異なる部門が担っている、と条件文に明示されているときは、活動別に単価を出してから配賦する。削減率を掛けるのは配賦後の金額に対してであって、総人件費に対してではない。
活動基準原価計算（ABC）と関連する用語
活動基準原価計算（ABC）が出た過去問
製品Xと製品Yを販売している企業が、見積作成と提案書作成に掛かる業務時間を、それぞれ20%削減できるシステムの構築を検討している。Activity-Based …
正解：12万円
要点：活動別の単価を業務時間に配賦して削減効果を求める
活動基準原価計算では、活動ごとの総人件費を総業務時間で割って単価を求め、対象の業務時間に配賦する。見積作成は総150時間で60万円なので1時間4千円、製品Xの50時間分は20万円で削減額は20%の4万円。提案書作成は総450時間で360万円なので1時間8千円、製品Xの50時間分は40万円で削減額は8万円。合計12万円となる。
出典：令和5年度 春期 システムアーキテクト試験 am2 問13（IPA）
最終更新：2026-08-25／解説は資格暗記が独自に作成しています。 過去問の出典は各問題に記載のとおりです。