デジタル署名とは？

デジタル署名の意味

公開鍵暗号方式の技術を応用し、データの送信者が本人であること（本人性）と、途中で改ざんされていないこと（完全性）を検証できるようにする仕組み。送信者は自分の秘密鍵で署名を作成し、受信者は送信者の公開鍵で検証する。

デジタル署名の具体例

電子契約書にデジタル署名を付与しておけば、受信者は署名を検証することで、確かにその送信者が作成し、送信後に内容が改ざんされていないことを確認できる。

デジタル署名は試験でどう引っ掛けられる？

鍵の使い方が暗号化と逆になるのが最大の引っ掛け。署名は送信者の秘密鍵で作り、受信者は送信者の公開鍵で検証する。また署名を付けても本文が暗号化されるわけではなく、内容自体は第三者にも読める点に注意。

デジタル署名と関連する用語

• 公開鍵暗号方式
• 認証局

デジタル署名が出た過去問

• データの送信側は受信者の公開鍵で暗号化し、受信側は自身の秘密鍵で復号することによって実現できる対策はどれか。

  正解：通信経路上でのデータの盗聴防止

  要点：受信者の公開鍵で暗号化すれば本人だけが読め盗聴を防げる

  受信者の公開鍵で暗号化すると、対応する秘密鍵を持つ受信者だけが復号できる。したがって通信経路の途中で内容を取得されても読み取れず、盗聴への対策となる。送信者が本人であることの証明は、送信者自身の秘密鍵で署名するディジタル署名の役割であり、鍵の使い方が逆になる。

  出典：平成21年度 秋期 ITパスポート試験 問74（IPA）

• ディジタル署名に関する記述のうち、適切なものはどれか。

  正解：データの改ざんが検知できる。

  要点：ディジタル署名は改ざん検知と本人確認、盗聴防止はしない

  ディジタル署名は、送信者が自分の秘密鍵で文書のハッシュ値を暗号化して付け、受信者が送信者の公開鍵で検証する仕組みである。受信側で計算したハッシュ値と一致しなければ内容が変わったと分かるため、改ざんの検知と送信者のなりすまし防止（否認防止）ができる。ただし本文自体は暗号化されないため、盗聴の防止はできない。

  出典：平成21年度 春期 ITパスポート試験 問86（IPA）

• データ通信における暗号化技術に関する記述のうち、適切なものはどれか。

  正解：電子商取引などで使用されるディジタル署名には、公開鍵暗号の技術が使われている。

  要点：ディジタル署名は公開鍵暗号を応用した本人確認の仕組み

  ディジタル署名は、送信者が自分の秘密鍵で署名を作り、受信者が対応する公開鍵で検証する仕組みで、公開鍵暗号の技術を応用している。これにより送信者のなりすましと内容の改ざんを検出できる。

  出典：平成22年度 秋期 ITパスポート試験 問55（IPA）

• 電子商取引において、取引当事者から独立している第三者機関である認証局が発行するものはどれか。

  正解：取引当事者の公開鍵に対するディジタル証明書

  要点：認証局は公開鍵の持ち主を保証する証明書を発行する

  認証局（CA）は、公開鍵がたしかに本人のものであることを保証するため、公開鍵と所有者情報に自らの署名を付したディジタル証明書を発行する。秘密鍵は本人だけが保持するもので認証局には渡さず、ディジタル署名は取引の当事者自身が自分の秘密鍵で作成する。

  出典：平成22年度 秋期 ITパスポート試験 問73（IPA）

• Xさんは、Yさんにインターネットを使って電子メールを送ろうとしている。電子メールの内容を秘密にする必要があるので、公開鍵暗号方式を用いて暗号化して送信したい。電…

  正解：Yさんの公開鍵

  要点：内容を秘匿するなら受信者の公開鍵で暗号化する

  公開鍵暗号方式では、受信者の公開鍵で暗号化した文は、対になる受信者の秘密鍵でしか復号できない。したがって内容を秘密にして送るには、受信者であるYさんの公開鍵を使って暗号化する。送信者側の鍵を使う場合は、内容の秘匿ではなく本人確認（ディジタル署名）の用途になる。

  出典：平成22年度 春期 ITパスポート試験 問54（IPA）