EC（電子商取引）・EDIとは？

EC（電子商取引）・EDIの意味

ECはインターネット等を通じて行う商品・サービスの取引（BtoB・BtoC・CtoCなど）。EDIは企業間の発注書・請求書などの商取引データを標準的な形式で電子的にやり取りする仕組みで、紙の書類に比べ迅速化・省力化・入力ミス削減が図れる。

EC（電子商取引）・EDIの具体例

通販サイトでの購入はBtoC、企業同士が専用システムで部品を発注し合うのはBtoBかつEDIの活用例にあたる。

EC（電子商取引）・EDIは試験でどう引っ掛けられる？

取引主体の組み合わせを取り違えやすい。企業対消費者がBtoC、企業間がBtoB、消費者間（フリマ・ネットオークション）がCtoC、企業が自社の従業員向けに行うのがBtoE。またEDIはデータの形式と手順を取り決めて交換する仕組みであり、電子メールで注文書ファイルを送ることや通販サイト一般を指す語ではない。EDIの取り決めは情報伝達規約・情報表現規約・業務運用規約・取引基本規約の4階層で問われる。

EC（電子商取引）・EDIと関連する用語

• O2O・オムニチャネル

EC（電子商取引）・EDIが出た過去問

• データ通信における暗号化技術に関する記述のうち、適切なものはどれか。

  正解：電子商取引などで使用されるディジタル署名には、公開鍵暗号の技術が使われている。

  要点：ディジタル署名は公開鍵暗号を応用した本人確認の仕組み

  ディジタル署名は、送信者が自分の秘密鍵で署名を作り、受信者が対応する公開鍵で検証する仕組みで、公開鍵暗号の技術を応用している。これにより送信者のなりすましと内容の改ざんを検出できる。

  出典：平成22年度 秋期 ITパスポート試験 問55（IPA）

• 電子商取引において、取引当事者から独立している第三者機関である認証局が発行するものはどれか。

  正解：取引当事者の公開鍵に対するディジタル証明書

  要点：認証局は公開鍵の持ち主を保証する証明書を発行する

  認証局（CA）は、公開鍵がたしかに本人のものであることを保証するため、公開鍵と所有者情報に自らの署名を付したディジタル証明書を発行する。秘密鍵は本人だけが保持するもので認証局には渡さず、ディジタル署名は取引の当事者自身が自分の秘密鍵で作成する。

  出典：平成22年度 秋期 ITパスポート試験 問73（IPA）

• インターネット上での通信販売が図の手順で行われるとき、特段の取決めがない場合、取引が成立する時点はどれか。

  正解：受注承諾メール受信

  要点：電子商取引の契約成立は承諾通知の到達時点

  契約は申込みと承諾の合致で成立し、電子商取引では承諾の通知が相手方に到達した時点をもって成立するとされている（電子消費者契約に関する特則）。図では注文者が受注承諾メールを受信した時点が到達にあたる。注文メールの送信は申込みにすぎず、代金支払や商品受領は成立後の履行行為である。

  出典：平成22年度 春期 ITパスポート試験 問26（IPA）

• 電子商取引におけるディジタル署名で実現できることはどれか。

  正解：取引相手の証明と、取引内容が改ざんされていないことの確認

  要点：ディジタル署名は本人確認と改ざん検知、秘匿は別

  ディジタル署名は、送信者の秘密鍵で作られた署名を受信者が送信者の公開鍵で検証する仕組みである。検証に成功すれば、その署名を作れるのは秘密鍵の持ち主だけであることから送信者を確認でき、同時にデータのハッシュ値が一致することで改ざんされていないことも確かめられる。内容そのものを隠す機能はないため、秘匿には別途暗号化が必要である。

  出典：平成22年度 春期 ITパスポート試験 問65（IPA）

• 競争優位を形成するための経営戦略の一つとして，インターネットを使った電子商取引の活用がある。電子商取引のうち，B to Cに当たるものはどれか。

  正解：一般消費者向けのインターネット通販サイト

  要点：B to Cは企業から一般消費者への取引

  電子商取引は取引の当事者で分類され、B to C（Business to Consumer）は企業が一般消費者に対して行う取引を指す。企業が運営する消費者向け通販サイトはこれに当たる。消費者どうしの取引はC to C、企業間の取引はB to B、企業と従業員の間の取引はB to Eと呼ばれる。

  出典：平成23年度 秋期 ITパスポート試験 問21（IPA）