MAC（メッセージ認証符号）とは？

MAC（メッセージ認証符号）の意味

送信者と受信者が共有する共通鍵とメッセージからタグを計算し、受信側で再計算して照合することで改ざんの有無と送信者の正当性を確かめる仕組み。HMAC（ハッシュベース）とCMAC（ブロック暗号ベース）がある。

MAC（メッセージ認証符号）の具体例

インターネットバンキングで取引電文にMACを付ければ、金額の書換えを検知できる。

MAC（メッセージ認証符号）は試験でどう引っ掛けられる？

MACには否認防止の効果がない。鍵を共有する両者のどちらでも同じタグを作れるため、第三者に対して「送信者が作った」ことを証明できない。否認防止にはデジタル署名が要る。

MAC（メッセージ認証符号）と関連する用語

• HMAC
• デジタル署名
• 否認防止

MAC（メッセージ認証符号）が出た過去問

• 暗号に関連するデータのうち，次に示す処理で出力可能なものはどれか。 〔処理〕 (1) カウンタを初期化する。 (2) その時点に得た時刻データを共通鍵で暗号化す…

  正解：擬似乱数

  要点：共通鍵とカウンタの反復は擬似乱数生成の構成

  示された手順は、時刻データを種として共通鍵暗号を繰り返し適用し、カウンタを更新しながら出力を次々と生成するものです。これは暗号アルゴリズムを用いた擬似乱数生成器の典型的な構成で、必要な個数だけ予測困難な値を作れます。証明書やハッシュ値、メッセージ認証コードは生成手順が異なります。

  出典：平成28年度 春期 情報処理安全確保支援士試験 am2 問9（IPA）

• 無線LANで用いられるSSIDの説明として，適切なものはどれか。

  正解：最長32オクテットのネットワーク識別子であり，接続するアクセスポイントの選択に用いられる。

  要点：SSIDは接続先を選ぶための無線LAN識別名

  SSIDは無線LANのネットワークを識別する名前で、最長32オクテットの文字列です。端末は受信したSSIDを見て、どのアクセスポイントのネットワークに接続するかを選びます。機器個体を識別するMACアドレスとは役割が異なります。

  出典：平成28年度 春期 情報処理安全確保支援士試験 am2 問18（IPA）

• インターネットバンキングサービスを提供するWebサイトを利用する際に，トランザクション署名の機能をもつハードウェアトークンを利用する。次の処理を行うとき，(4)…

  正解：振込先口座番号と振込金額が改ざんされていないことを確認できる。

  要点：MACの照合は取引内容の改ざん検知に使える

  MAC（メッセージ認証符号）は、共有する鍵とメッセージからつくる検証用の値で、受信側が同じ手順で再計算して一致を確認することでメッセージの完全性と送信者の正当性を検証できる。ここではトークンが振込先口座番号と振込金額からMACを生成しているので、送信途中でこれらの値が書き換えられればMACが一致せず、改ざんを検知できる。マルウェアが通信内容を書き換える中間者型の不正送金対策として有効である。

  出典：令和1年度 春期 情報処理安全確保支援士試験 am2 問8（IPA）

• イーサネットにおいて、ルータで接続された二つのセグメント間でのコリジョンの伝搬と、宛先MACアドレスの全てのビットが1であるブロードキャストフレームの中継につい…

  正解：コリジョンの伝搬：伝搬しない、ブロードキャストフレームの中継：中継しない

  要点：ルータはコリジョンもブロードキャストも越えさせない

  コリジョンは同一のコリジョンドメイン内で起こる現象で、リピータハブは伝えるがブリッジやスイッチ、ルータはフレームを蓄積して転送するため伝搬しない。またルータはブロードキャストドメインの境界となり、宛先MACが全ビット1のブロードキャストフレームを他のセグメントへは中継しない。したがってどちらも「伝搬・中継しない」となる。

  出典：令和3年度 秋期 情報処理安全確保支援士試験 am2 問19（IPA）

• 送信者から受信者にメッセージ認証符号(MAC:Message Authentication Code)を付与したメッセージを送り,さらに受信者が第三者に転送した…

  正解：MACは,送信者がメッセージと共通鍵を用いて生成する。MACを用いると,受信者がメッセージの完全性を確認できる。

  要点：MACは共通鍵で完全性を確かめるが第三者への証明力はない

  MACは、メッセージと送受信者だけが共有する共通鍵から計算される値で、受け取った側が同じ鍵で再計算して一致を確かめることで改ざんの有無を判定できる。鍵を知る者なら誰でも同じ値を作れるため、鍵を持たない第三者に対して「誰が作ったか」を証明する力はない。送信者を特定し否認を防ぐ用途にはディジタル署名が必要である。

  出典：令和4年度 秋期 情報処理安全確保支援士試験 am2 問1（IPA）