システム監査において,電子文書の真正性の検証に電子証明書が利用できる公開鍵証明書取得日,電子署名生成日及び検証日の組合せはどれか。なお,公開鍵証明書の有効期間は4年間とし,当該期間中の公開鍵証明書の更新や失効は考慮しない前提とする。

署名生成日と検証日の両方が証明書の有効期間内であること

情報セキュリティマネジメント試験2018年度 秋期 午前39/セキュリティ技術 / PKI

公開鍵証明書取得日電子署名生成日検証日
2012年3月1日2014年8月1日2018年12月1日
2014年1月1日2016年12月1日2018年2月1日
2015年4月1日2015年5月1日2018年12月1日
2016年8月1日2014年7月1日2018年3月1日

選択肢

正解と解説

正解: 公開鍵証明書取得日2015年4月1日,電子署名生成日2015年5月1日,検証日2018年12月1日

電子署名の検証に公開鍵証明書を使うには、署名を生成した時点でその証明書が有効期間内であり、かつ検証を行う時点でも有効期間内にある必要がある。有効期間を4年とすると、2015年4月1日取得の証明書は2019年3月末ごろまで有効なので、2015年5月1日の署名生成も2018年12月1日の検証も期間内に収まる。他の組合せは、検証日が期間を過ぎているか、署名生成日が証明書の取得より前になっていて成立しない。

選択肢ごとの解説

出典:平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問39(IPA)

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最終更新:2026-08-25/解説・選択肢ごとの解説は資格暗記が独自に作成しています。問題文と選択肢の出典は上記のとおりです。