単体・結合・システム・受入テストとは?
単体・結合・システム・受入テストとは、開発工程における段階的なテストの流れ。単体テストはモジュール単位、結合テストはモジュール間の連携、システムテストは要件(機能・非機能)を満たすかを開発側が主体で検証、運用テスト(受入テスト)は利用者側が主体で業務上の要求を満たすかを最終確認する。
応用情報技術者試験の過去問では316回出題されています(2016年度〜2025年度)。
たんたい・けつごう・しすてむ・うけいれてすと
単体・結合・システム・受入テストの意味
開発工程における段階的なテストの流れ。単体テストはモジュール単位、結合テストはモジュール間の連携、システムテストは要件(機能・非機能)を満たすかを開発側が主体で検証、運用テスト(受入テスト)は利用者側が主体で業務上の要求を満たすかを最終確認する。
単体・結合・システム・受入テストの具体例
消費税計算モジュール単体の検証(単体テスト)→注文と在庫引当の連携確認(結合テスト)→性能要件の充足確認(システムテスト)→実業務での操作確認(受入テスト)という順に進む。
単体・結合・システム・受入テストは試験でどう引っ掛けられる?
実施主体の取り違えが定番。システムテストは開発側が要件充足を確認する工程、受入(運用)テストは利用者・発注者側が主体となる最終確認。結合テストでも、トップダウンで未完成の下位モジュールを代替するのがスタブ、ボトムアップで上位を代替するのがドライバで、これも逆に覚えやすい。
単体・結合・システム・受入テストと関連する用語
単体・結合・システム・受入テストが出た過去問
過去のプロジェクトの開発実績から構築した作業配分モデルがある。システム要件定義からシステム内部設計までをモデルどおりに進めて228日で完了し、プログラム開発を開…
正解:150
要点:期間比から全体日数を割り出し、残工程の比率を足す
期間比の合計は1.00で、システム要件定義からシステム内部設計までは0.25+0.21+0.11=0.57にあたります。これが228日なので全体は228÷0.57=400日です。プログラム開発は0.11で44日、うち半数のプログラムが完了しているので残りは22日、以降のシステム結合が0.11で44日、システムテストが0.21で84日となります。合計すると22+44+84=150日です。
出典:平成28年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問53(IPA)JIS Q 20000-1は、サービスマネジメントシステム(SMS)及びサービスのあらゆる場面でPDCA方法論の適用を要求している。SMSの実行(Do)の説明は…
正解:サービスの設計、移行、提供及び改善のためにSMSを導入し、運用する。
要点:SMSの実行段階はSMSの導入と運用にあたる
JIS Q 20000-1のPDCAでは、計画(Plan)でSMSを確立して文書化し合意し、実行(Do)でそのSMSを導入して運用します。実行段階の目的は、サービスの設計・移行・提供・改善を実際に回すことです。監視や測定、レビューと報告は点検(Check)、改善のための処置は処置(Act)に対応します。
出典:平成28年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問55(IPA)システム監査人の役割と権限に関する記述のうち、適切なものはどれか。
正解:システム監査人は、システム管理者に対して監査の実施に協力するよう要請できる。
要点:監査人は協力を要請できるが命令や意思決定はできない
システム監査人は、監査を実施するために必要な資料の提出や説明を被監査部門に求めることができ、協力を要請する権限をもちます。一方で、監査人は独立した立場から評価と助言を行うのが役割であり、改善を命令したり、方針そのものを決定したりする権限はありません。それらは経営者や被監査部門の責任範囲です。
出典:平成28年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問58(IPA)システム監査報告書に記載された改善勧告への取組みに対する監査人のフォローアップとして、適切なものはどれか。
正解:改善勧告に対する被監査部門の改善実施状況を確認する。
要点:フォローアップは改善状況の確認にとどめ独立性を保つ
フォローアップは、改善勧告に対して被監査部門がどこまで対応したかを確認し、必要に応じて助言する活動です。改善そのものを実施したり、実施計画を策定したり、プロジェクトを管理したりすると、監査人が自ら手掛けた対象を評価することになり、監査の独立性・客観性が損なわれます。あくまで確認にとどめる点が重要です。
出典:平成28年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問59(IPA)システム開発における工数の見積りに関する記述のうち,適切なものはどれか。
正解:COCOMOの使用には,自社における生産性に関する,蓄積されたデータが必要である。
要点:COCOMOは自社の生産性実績データがあって初めて使える
COCOMOは、規模から工数を推定する際に生産性や補正係数を用いるモデルである。この係数は組織ごとの実績に依存するため、自社の過去データを蓄積していないと精度のある見積りはできない。
出典:平成28年度 春期 応用情報技術者試験 午前 問54(IPA)
最終更新:2026-08-25/解説は資格暗記が独自に作成しています。 過去問の出典は各問題に記載のとおりです。