ディジタル署名とは？
ディジタル署名とは、公開鍵暗号方式とハッシュ関数を組み合わせて、送信者本人が作成したこと（真正性）と、内容が改ざんされていないこと（完全性）を証明する仕組み。送信者は自分の秘密鍵でメッセージダイジェストを暗号化し、受信者は送信者の公開鍵で検証する。
情報セキュリティマネジメント試験の過去問では25回出題されています（2016年度〜2024年度）。
ディジタルしょめい
ディジタル署名の意味
公開鍵暗号方式とハッシュ関数を組み合わせて、送信者本人が作成したこと（真正性）と、内容が改ざんされていないこと（完全性）を証明する仕組み。送信者は自分の秘密鍵でメッセージダイジェストを暗号化し、受信者は送信者の公開鍵で検証する。
ディジタル署名の具体例
契約書のPDFにディジタル署名を付与しておくと、後から内容が1文字でも変更されれば検証時にエラーとなり、改ざんを検知できる。
ディジタル署名は試験でどう引っ掛けられる？
ディジタル署名は真正性と完全性を保証するが、機密性（第三者に内容を見られないこと）は保証しない。機密性が必要な場合は別途暗号化が必要。
ディジタル署名と関連する用語
ディジタル署名が出た過去問
システム監査において，電子文書の真正性の検証に電子証明書が利用できる公開鍵証明書取得日，電子署名生成日及び検証日の組合せはどれか。なお，公開鍵証明書の有効期間は…
正解：公開鍵証明書取得日2015年4月1日，電子署名生成日2015年5月1日，検証日2018年12月1日
要点：署名生成日と検証日の両方が証明書の有効期間内であること
電子署名の検証に公開鍵証明書を使うには、署名を生成した時点でその証明書が有効期間内であり、かつ検証を行う時点でも有効期間内にある必要がある。有効期間を4年とすると、2015年4月1日取得の証明書は2019年3月末ごろまで有効なので、2015年5月1日の署名生成も2018年12月1日の検証も期間内に収まる。他の組合せは、検証日が期間を過ぎているか、署名生成日が証明書の取得より前になっていて成立しない。
出典：平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問39（IPA）電子署名法に関する記述のうち、適切なものはどれか。
正解：電子署名には、民事訴訟法における押印と同様の効力が認められる。
要点：要件を満たす電子署名には押印と同等の推定効がある
電子署名法では、本人による一定の要件を満たす電子署名が行われた電磁的記録は、民事訴訟法上の押印がある文書と同様に真正に成立したものと推定される。認証業務は民間事業者も主務大臣の認定を受けて行うことができ、また同法の対象は電磁的記録に記録された情報に限られる。
出典：平成29年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問31（IPA）電子署名法に関する記述のうち，適切なものはどれか。
正解：電子署名には，民事訴訟法における押印と同様の効力が認められる。
要点：要件を満たす電子署名には押印と同様の推定効が生じる
電子署名法では、本人だけが行える一定の要件を満たす電子署名が付された電磁的記録は、民事訴訟法上、本人の押印がある文書と同様に真正に成立したものと推定される。電子署名は電磁的記録に対して行われるものに限られ、認証業務は一定の基準を満たせば民間事業者も行える（認定認証業務の制度がある）。技術的には公開鍵暗号方式を用いるのが一般的で、共通鍵暗号に限定されるわけではない。
出典：平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問33（IPA）ファイルサーバについて、情報セキュリティにおける“可用性”を高めるための管理策として、適切なものはどれか。
正解：ストレージを二重化し、耐障害性を向上させる。
要点：可用性を高めるのは冗長化など止まらない工夫
可用性とは、認可された者が必要なときに情報や資産へ確実にアクセスできる性質をいう。ストレージの二重化は機器が1台壊れてもサービスを継続できるようにする冗長化であり、停止時間を減らして可用性を高める典型的な管理策である。暗号化やアクセス権設定は主に機密性、改ざん検知や電子署名は主に完全性に寄与するもので、目的が異なる。
出典：平成28年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問5（IPA）なりすましメールでなく、EC（電子商取引）サイトから届いたものであることを確認できる電子メールはどれか。
正解：ディジタル署名の署名者のメールアドレスのドメインがECサイトのものであり、署名者のディジタル証明書の発行元が信頼できる組織のものである。
要点：送信者の正当性は認証局が裏付けた電子署名で確認する
送信元メールアドレスは容易に詐称できるため、アドレスやドメイン、本文末尾の署名を見ても送信者の正当性は確認できない。信頼できる認証局が発行したディジタル証明書に基づくディジタル署名が検証できて初めて、送信者が名乗るとおりの主体であり、内容も改ざんされていないことを確認できる。公開鍵の正当性を第三者である認証局が保証する仕組みが要点である。
出典：平成28年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問28（IPA）
最終更新：2026-08-25／解説は資格暗記が独自に作成しています。 過去問の出典は各問題に記載のとおりです。