EC（電子商取引）とは？

EC（電子商取引）の意味

インターネットなどの電子的なネットワークを通じて行われる商品・サービスの取引。企業間取引（BtoB）、企業対消費者取引（BtoC）、消費者間取引（CtoC）などの形態がある。

EC（電子商取引）の具体例

通販サイトでの商品購入はBtoC、企業同士が専用のシステムで部品を発注し合うのはBtoB、フリマアプリを介した個人間の売買はCtoCにあたる。インターネット上で消費者が買いたい品物と条件を提示し、複数の売り手がそれに応じる「リバースオークション」型の取引形態もある。

EC（電子商取引）は試験でどう引っ掛けられる？

取引主体の組合せを取り違えやすい。企業間がBtoB、企業から消費者がBtoC、消費者間がCtoC、企業から従業員がBtoE、企業と行政がBtoG。CtoCの代金トラブルを防ぐ第三者預託はエスクローと呼ぶ。

EC（電子商取引）と関連する用語

• EC（電子商取引）・EDI
• ロングテール

EC（電子商取引）が出た過去問

• インターネットショッピングで商品を購入するとき、売買契約が成立するのはどの時点か。

  正解：事業者からの承諾の通知が消費者に到達した時点

  要点：電子商取引の契約成立は承諾通知が到達した時点

  契約は申込みと承諾の意思表示の合致で成立する。電子商取引では電子消費者契約に関する規律により、承諾の通知が消費者に到達した時点で契約が成立する（到達主義）。注文の受付だけでは足りず、また商品の受領時点でもない。

  出典：平成29年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問32（IPA）

• なりすましメールでなく、EC（電子商取引）サイトから届いたものであることを確認できる電子メールはどれか。

  正解：ディジタル署名の署名者のメールアドレスのドメインがECサイトのものであり、署名者のディジタル証明書の発行元が信頼できる組織のものである。

  要点：送信者の正当性は認証局が裏付けた電子署名で確認する

  送信元メールアドレスは容易に詐称できるため、アドレスやドメイン、本文末尾の署名を見ても送信者の正当性は確認できない。信頼できる認証局が発行したディジタル証明書に基づくディジタル署名が検証できて初めて、送信者が名乗るとおりの主体であり、内容も改ざんされていないことを確認できる。公開鍵の正当性を第三者である認証局が保証する仕組みが要点である。

  出典：平成28年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問28（IPA）

• 公開鍵暗号を利用した電子商取引において、認証局（CA）の役割はどれか。

  正解：取引当事者の公開鍵に対するディジタル証明書を発行する。

  要点：認証局は公開鍵の持ち主を保証する証明書を発行する

  認証局（CA）は、公開鍵とその持ち主の対応が正しいことを審査したうえで、自らの署名を付したディジタル証明書を発行する。これにより、受け取った公開鍵が本当に相手のものかを第三者機関の保証によって確認できる。

  出典：平成28年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問24（IPA）