有効性（利用時の品質）とは？

有効性（利用時の品質）の意味

利用者が目標を正確かつ完全に達成できる度合いを表す、利用時の品質の一特性。処理が速いかではなく「やりたいことを最後までやり切れたか」を見る。製品そのものの性質ではなく、特定の利用者・目的・環境における結果として測る点が要点。

有効性（利用時の品質）の具体例

保険の見積画面で、目標を「見積書の発行完了」と定義し、完了率を測る。速度は十分でも入力途中の離脱が3割あるなら有効性が低い。目標達成率90%以上、という形で受入基準に落とし込み、受入テストで実利用者に操作させて確認する。

有効性（利用時の品質）は試験でどう引っ掛けられる？

効率性と取り違えやすい。有効性は「達成できたか」、効率性は「達成に費やした資源（時間・操作数）」。また、製品品質モデルの使用性（ユーザビリティ）は製品側の性質であり、利用時の品質は利用状況を固定した結果側の測定である点が違う。

有効性（利用時の品質）と関連する用語

• 利用時の品質（効率性）
• 満足性
• 使用性（ユーザビリティ）

有効性（利用時の品質）が出た過去問

• 金融庁“財務報告に係る内部統制の評価及び監査に関する実施基準（平成23年）”におけるITの統制目標の一つである“信頼性”はどれか。

  正解：情報が，組織の意思・意図に沿って承認され，漏れなく正確に記録・処理されること

  要点：信頼性は承認どおり漏れなく正確に記録・処理されること

  財務報告に係る内部統制の実施基準では、ITの統制目標として準拠性・機密性・完全性（信頼性）・可用性・有効性などが挙げられる。このうち信頼性は、情報が組織の意思・意図に沿って承認され、漏れなく正確に記録・処理されている状態を指す。法令や社内規則への合致は準拠性、権限のない者から保護されることは機密性、必要なときに使えることは可用性であり、混同しやすい。

  出典：平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問36（IPA）

• JIS Q 27001:2014（情報セキュリティマネジメントシステム－要求事項）において、ISMSに関するリーダーシップ及びコミットメントをトップマネジメント…

  正解：ISMSの有効性に寄与するよう人々を指揮し、支援する。

  要点：トップは方針を定め人々を指揮し、ISMSを本業に統合する

  JIS Q 27001の箇条5.1は、トップマネジメントがISMSに対するリーダーシップとコミットメントを実証する方法を列挙しており、その一つに「ISMSの有効性に寄与するよう人々を指揮し、支援する」ことが挙げられている。トップマネジメント自身が方針を確立し、資源を用意し、人々を方向づける役割を担う点が要点である。逆に、ISMSを他の業務プロセスへ統合することも同じ箇条で求められている。

  出典：平成29年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問1（IPA）

• JIS Q 27001:2014（情報セキュリティマネジメントシステム－要求事項）において、組織の管理下で働く人々が認識をもたなければならないとされているのは、…

  正解：情報セキュリティ方針

  要点：全員が認識すべきは方針・自らの貢献・不適合の意味

  JIS Q 27001の箇条7.3「認識」では、組織の管理下で働く人々が、情報セキュリティ方針、ISMSの有効性に対する自らの貢献、ISMS要求事項に適合しないことの意味の三つを認識しなければならないと定めている。適用宣言書や内部監査結果は文書化した情報や監査の要求事項であり、全員が認識すべき事項としては挙げられていない。

  出典：平成29年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問11（IPA）

• 情報セキュリティ管理を推進する取組みa～dのうち，IPA“中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン（第2.1版）”において，経営者がリーダシップを発揮し自ら行…

  正解：b, c, d

  要点：経営者の役割は方針策定・見直し・脅威動向の把握

  ガイドラインでは、経営者自らが行うべき取組みとして、方針の明示（c）、対策の定期的な見直し（b）、新たな脅威に関する最新動向の収集（d）が挙げられている。いずれも組織の方向付けと資源配分に関わる判断であり、経営者のリーダシップが不可欠だからである。一方、監査計画の立案（a）は実務担当者や監査人が行う作業であり、経営者が自ら行うべき取組みには含まれない。

  出典：平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問10（IPA）

• 退職する従業員による不正を防ぐための対策のうち，IPA“組織における内部不正防止ガイドライン（第4版）”に照らして，適切なものはどれか。

  正解：退職間際に重要情報の不正な持出しが行われやすいので，退職予定者に対する重要情報へのアクセスや媒体の持出しの監視を強化する。

  要点：退職間際は監視を強め、退職後のIDは速やかに無効化する

  内部不正防止ガイドラインでは、退職予定者は重要情報を持ち出す動機と機会が高まる時期とされ、この時期のアクセスや媒体持出しの監視を強化することが対策として挙げられている。秘密保持の対象は客観的に特定できるよう明示すべきであり、競業避止義務は範囲を限定しないと有効性が認められにくく、退職者のアカウントは速やかに無効化する必要がある。

  出典：平成30年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問4（IPA）