バックアップ（フルバックアップ・差分・増分）とは？

バックアップ（フルバックアップ・差分・増分）の意味

データの消失や破損に備えて複製を保存しておくこと。全データを毎回複製する「フルバックアップ」、前回のフルバックアップ以降の変更分をすべて複製する「差分バックアップ」、前回のバックアップ以降の変更分だけを複製する「増分バックアップ」がある。

バックアップ（フルバックアップ・差分・増分）の具体例

日曜日にフルバックアップを取り、平日は増分バックアップのみ取得する運用にすると、バックアップにかかる時間と容量を抑えられる。

バックアップ（フルバックアップ・差分・増分）は試験でどう引っ掛けられる？

復旧に必要な作業が方式ごとに異なる。差分バックアップからの復旧はフルバックアップと最新の差分の2つで済むが、増分バックアップからの復旧はフルバックアップと、それ以降のすべての増分を順番に適用する必要があり、手順が多くなる。

バックアップ（フルバックアップ・差分・増分）と関連する用語

• 世代管理
• 遠隔地保管

バックアップ（フルバックアップ・差分・増分）が出た過去問

• メールサーバのディスクに障害が発生して多数の電子メールが消失した。消失した電子メールの復旧を試みたが、2週間ごとに行っている磁気テープへのフルバックアップしかな…

  正解：2週間ごとの磁気テープへのフルバックアップに加え、毎日、磁気テープへの差分バックアップを行う。

  要点：前日まで戻すには日次の差分バックアップが必要

  前日の状態まで復旧できるようにするには、日次でバックアップを取得し、それを障害の影響を受けない媒体に保存しておく必要がある。2週間ごとのフルバックアップに毎日の差分バックアップを組み合わせれば、最後のフルバックアップと前日分の差分から前日の状態を復元できる。ミラーリングや分散配置は可用性を高めるが、誤削除や論理障害には無力で、バックアップの代わりにはならない。

  出典：平成28年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問43（IPA）

• 個人情報保護委員会"特定個人情報の適正な取扱いに関するガイドライン（事業者編）平成30年9月28日最終改正"及びその"Q&A"によれば、事業者によるファイル作成…

  正解：従業員の個人番号を利用して業務成績を管理するファイルを作成する場合

  要点：個人番号は税・社会保障等の法定事務以外に使ってはならない

  個人番号（マイナンバー）は、税・社会保障・災害対策という法律で定められた事務にしか利用できない。したがって、これらに当たらない社内の人事評価や業務成績の管理に個人番号を使ったファイルを作ることは、目的外利用として認められない。法定事務の遂行に必要な範囲であれば、バックアップやチェック用の中間ファイルの作成は認められる。

  出典：令和1年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問34（IPA）

• ランサムウェアに分類されるものはどれか。

  正解：感染したPCのファイルを暗号化し、ファイルの復号と引換えに金銭を要求するマルウェア

  要点：ランサムウェアはファイルを人質に金銭を要求する

  ランサムウェアは、感染したPCのファイルを勝手に暗号化したり端末をロックしたりして使えなくし、復旧と引換えに身代金（ransom）を要求するマルウェアである。金銭を支払っても復号される保証はないため、定期的なバックアップを取り、かつバックアップ媒体をネットワークから切り離して保管しておくことが最も確実な備えとなる。

  出典：平成28年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問27（IPA）

• ディザスタリカバリを計画する際の検討項目の一つであるRPO（Recovery Point Objective）はどれか。

  正解：システムが再稼働したときに、災害発生前のどの時点の状態までデータを復旧しなければならないかを示す指標

  要点：RPOは戻せるデータの時点、RTOは復旧までの時間

  RPO（目標復旧時点）は、障害や災害からの復旧時に「どの時点のデータまで戻せればよいか」を示す指標で、許容できるデータ損失量を表す。RPOを短くするほどバックアップやレプリケーションの頻度を上げる必要がありコストが増える。復旧までの時間を表すRTO（目標復旧時間）と混同しないことが重要である。

  出典：平成29年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問4（IPA）

• SaaS（Software as a Service）を利用するときの企業の情報セキュリティ管理に関する記述のうち，適切なものはどれか。

  正解：システムの構築を行わずに済み，アプリケーションソフトウェア開発に必要な情報セキュリティ要件の定義やシステムログの保存容量の設計が不要である。

  要点：SaaSでも利用者管理と運用の責任は利用者側に残る

  SaaSでは事業者がアプリケーションの構築・提供まで担うため、利用者はアプリケーション開発に必要なセキュリティ要件定義やログ保存容量の設計を行う必要がない。一方で、利用者の情報を扱う責任は残るため、利用者管理・アクセス権の設定・パスワードポリシの決定、障害時の業務手順やデータのバックアップ方針、社内の管理規程の整備といった管理責任は利用者側に残る。これがクラウドにおける責任共有モデルの考え方である。

  出典：平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問5（IPA）