回収期間法（ペイバック法）とは？

回収期間法（ペイバック法）の意味

投資額を年々のキャッシュインフローで割り、投資を何年で回収できるかを見る評価法。計算が簡単で関係者に説明しやすい反面、回収後に生じる利益と貨幣の時間価値を無視する弱点がある。他の評価法と組み合わせて使う理由が問われる。

回収期間法（ペイバック法）の具体例

初期投資6,000万円、年間の削減効果1,500万円なら回収期間は4年。競合の動きが速く5年後の事業環境が読めない領域なら「3年以内」を採用条件にする、といった基準の置き方で意思決定を単純化できる。

回収期間法（ペイバック法）は試験でどう引っ掛けられる？

回収期間が短い案が必ず有利とは限らず、回収後に大きく稼ぐ案を切り捨てる危険がある。割引計算をしないため、NPVやIRRと結論が食い違うことがある点が定番の論点になる。

回収期間法（ペイバック法）と関連する用語

• NPV（正味現在価値）
• ROI（投資利益率）
• 損益分岐点分析

回収期間法（ペイバック法）が出た過去問

• IT投資案件において，投資効果をPBP（Pay Back Period）で評価する。投資額が500のとき，期待できるキャッシュインの四つのシナリオa～dのうち，…

  正解：d

  要点：PBPは投資額を回収するまでの期間が短いほど有利と評価する

  PBP（回収期間法）は、累計のキャッシュインが投資額に達するまでの期間で評価し、期間が短いほど良いと判断する。投資額500に対し、シナリオdは1年目300・2年目200で累計がちょうど2年で500に達し、最も早く回収できる。bは3年目、aとcは4年目までかかる。

  出典：平成28年度 秋期 ITストラテジスト試験 am2 問4（IPA）