電子商取引において、注文した事実やその内容について否認されることを防止するために、取引の相手に実施を依頼することとして、最も適切なものはどれか。
選択肢
- ア相手が取引に使用するPCには、OSのログインパスワードを設定してもらう。
- イ相手のイントラネット内のウイルス対策を行ってもらう。
- ウ注文データにディジタル署名を付与してもらう。
- エ注文データを暗号化してから送ってもらう。
正解と解説
正解:ウ 注文データにディジタル署名を付与してもらう。
否認の防止には、その注文が確かに本人によって作られ、内容が改ざんされていないことを後から証明できる仕組みが要る。ディジタル署名は送信者の秘密鍵で作られるため本人しか作成できず、内容が変われば検証に失敗するので、本人性と非改ざん性の両方を示せる。暗号化は内容を秘密にするだけで、誰が作ったかの証明にはならない。
選択肢ごとの解説
- アログインパスワードは端末の利用制限であり、注文の作成者を第三者に証明する材料にならない。
- イウイルス対策は感染防止の措置で、否認の防止とは目的が異なる。
- ウ本人しか作れず改ざんも検知できるため、注文の否認を防げる。
- エ暗号化は内容を秘匿するもので、作成者の証明にはならない。
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最終更新:2026-08-25/解説・選択肢ごとの解説は資格暗記が独自に作成しています。問題文と選択肢の出典は上記のとおりです。