電子メールにディジタル署名を付与して送信するとき、信頼できる認証局から発行された電子証明書を使用することに比べて、送信者が自分で作成した電子証明書を使用した場合の受信側のリスクとして、適切なものはどれか。
自己署名証明書では差出人が本人か保証されない
選択肢
- ア電子メールが正しい相手から送られてきたかどうかが確認できなくなる。
- イ電子メールが途中で盗み見られている危険性が高まる。
- ウ電子メールが途中で紛失する危険性が高まる。
- エ電子メールに文字化けが途中で発生しやすくなる。
正解と解説
正解:ア 電子メールが正しい相手から送られてきたかどうかが確認できなくなる。
電子証明書は、公開鍵が確かにその人のものであることを信頼できる第三者である認証局が保証する仕組みである。送信者が自分で作った証明書には第三者の保証が無く、他人が同じように名乗る証明書を作れてしまうため、受信側は署名の検証ができても差出人が本人であると確認できない。
選択肢ごとの解説
- ア正解。第三者の保証が無く、送信者が本人か確認できなくなる。
- イ盗み見の防止は本文の暗号化の話で、証明書の発行元とは別の問題である。
- ウメールの紛失は配送経路の問題であり、証明書の種類とは関係しない。
- エ文字化けは文字コードの扱いの問題で、電子証明書とは無関係である。
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最終更新:2026-08-25/解説・選択肢ごとの解説は資格暗記が独自に作成しています。問題文と選択肢の出典は上記のとおりです。