A社は従業員300名のITサービス企業であり、ヘルプデスク業務のアウトソーシングサービスを提供している。A社はオンプレミスのシステムを所有しておらず、顧客向けサービスのほか、社内業務でもクラウドサービスを利用している。A社では、各従業員にPC及びスマートフォンを貸与している。スマートフォンは勤怠管理などの社内業務だけに利用している。A社では、クラウドサービスについての可用性に関する重要度の評価（以下、可用性に関する重要度の評価を可用性評価という）を本来実施すべきであったが、実施できていなかった。そこで、A社の情報セキュリティリーダーであるB主任が、表1のとおり、A社がリスク評価で用いる可用性評価の基準を用いて可用性評価を実施することになった。B主任はA社が利用しているクラウドサービスについて可用性評価を実施し、利用方法及び可用性に関する重要度を表2のとおりまとめた。B主任は、表2の内容をA社の情報セキュリティ委員会に報告し、可用性に関する重要度が適切であることの承認を得た。設問：表2中のa1、a2に入れる数値の適切な組合せを、aに関する解答群の中から選べ。

選択肢

• アa1=0, a2=0
• イa1=0, a2=1
• ウa1=0, a2=2
• エa1=1, a2=0
• オa1=1, a2=1
• カa1=1, a2=2
• キa1=2, a2=0
• クa1=2, a2=1
• 9a1=2, a2=2

正解と解説

正解：ク a1=2, a2=1

可用性の重要度は、そのサービスが止まったときに顧客まで直ちに影響が及ぶかどうかで判断します。電子メールはヘルプデスク利用者からの問合せ受付と回答という顧客向けサービスの提供手段そのものなので、停止すれば顧客に直ちに影響が出る重要度2です。人事・労務管理は社内業務専用で、停止しても直ちに影響を受けるのは自社だけなので重要度1となります。

選択肢ごとの解説

• ア電子メールは顧客対応に使うため0では低すぎ、人事・労務も社内影響があるので0ではありません。
• イ電子メールの重要度を0とする点が誤りです。
• ウ電子メールの重要度を0とする点が誤りで、人事・労務が顧客に直接影響することもありません。
• エ電子メールは顧客に直ちに影響するため1では足りません。
• オ電子メールの評価が1にとどまっている点が誤りです。
• カ電子メールが1、人事・労務が2という評価はいずれも実態と合いません。
• キ電子メールの2は正しいものの、人事・労務は自社に影響が出るため0ではありません。
• ク正解。電子メールは顧客に直ちに影響するので2、人事・労務は自社のみなので1です。
• 9人事・労務は社内利用のみで顧客への直接の影響がないため2は過大です。

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