データ項目の命名規約を設ける場合、次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。 〔命名規約〕(1) データ項目名の末尾には必ず“名”,“コード”,“数”,“金額”,“年月日”などの区分語を付与し、区分語ごとに定めたデータ型にする。 (2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し、異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
命名規約ではデータ型は揃えられるが値域までは揃わない
選択肢
- アデータ項目“受信年月日”のデータ型として、日付型と文字列型が混在する。
- イデータ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
- ウデータ項目“賞与金額”と同じ意味で“ボーナス金額”というデータ項目がある。
- エデータ項目“取引先”が、“取引先コード”か“取引先名”か、判別できない。
正解と解説
正解:イ データ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
この命名規約は、区分語によってデータ型を統一し、辞書で語彙の重複を防ぐものです。しかし、同じ「金額」型であっても、テーブルごとに許容される値の範囲(ドメイン)まで揃えることはできません。値域の統一には、命名規約とは別にドメイン定義や制約の規定が必要です。
選択肢ごとの解説
- ア区分語ごとにデータ型を定める規約(1)で回避できる。
- イ正しい。値の取り得る範囲は命名規約では統一できない。
- ウ辞書で異音同義語を排除する規約(2)で回避できる。
- エ末尾に区分語を必ず付ける規約(1)で回避できる。
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最終更新:2026-08-25/解説・選択肢ごとの解説は資格暗記が独自に作成しています。問題文と選択肢の出典は上記のとおりです。