A社はIT開発を行っている従業員1,000名の企業である。総務部50名、営業部50名で、ほかは開発部に所属している。開発部員の9割は客先に常駐している。現在、A社におけるPCの利用状況は図1のとおりである。 〔図1 A社におけるPCの利用状況〕 1 A社のPC ・総務部員、営業部員及びA社オフィスに勤務する開発部員には、会社が用意したPC(以下、A社PCという)を一人1台ずつ貸与している。 ・客先常駐開発部員には、A社PCを貸与していないが、代わりに客先常駐開発部員がA社オフィスに出社したときに利用するための共用PCを用意している。 2 客先常駐開発部員の業務システム利用 ・客先常駐開発部員が休暇申請、経費精算などで業務システムを利用するためには共用PCを使う必要がある。 3 A社のVPN利用 ・A社には、VPNサーバが設置されており、営業部員が出張時にA社PCからインターネット経由で社内ネットワークにVPN接続し、業務システムを利用できるようになっている。規則で、VPN接続にはA社PCを利用すると定められている。 A社では、客先常駐開発部員が業務システムを使うためだけにA社オフィスに出社するのは非効率的であると考え、客先常駐開発部員に対して個人所有PCの業務利用(BYOD)とVPN接続の許可を検討することにした。 設問 客先常駐開発部員に、個人所有PCからのVPN接続を許可した場合に、増加する又は新たに生じると考えられるリスクを二つ挙げた組合せは、次のうちどれか。解答群のうち、最も適切なものを選べ。 (一) VPN接続が増加し、可用性が損なわれるリスク (二) 客先常駐開発部員がA社PCを紛失するリスク (三) 客先常駐開発部員がフィッシングメールのURLをクリックして個人所有PCがマルウェアに感染するリスク (四) 総務部員が個人所有PCをVPN接続するリスク (五) マルウェアに感染した個人所有PCが社内ネットワークにVPN接続され、マルウェアが社内ネットワークに拡散するリスク
1 A社のPC
・総務部員、営業部員及びA社オフィスに勤務する開発部員には、会社が用意したPC(以下、A社PCという)を一人1台ずつ貸与している。
・客先常駐開発部員には、A社PCを貸与していないが、代わりに客先常駐開発部員がA社オフィスに出社したときに利用するための共用PCを用意している。
2 客先常駐開発部員の業務システム利用
・客先常駐開発部員が休暇申請、経費精算などで業務システムを利用するためには共用PCを使う必要がある。
3 A社のVPN利用
・A社には、VPNサーバが設置されており、営業部員が出張時にA社PCからインターネット経由で社内ネットワークにVPN接続し、業務システムを利用できるようになっている。規則で、VPN接続にはA社PCを利用すると定められている。
選択肢
- ア(一), (二)
- イ(一), (三)
- ウ(一), (四)
- エ(一), (五)
- オ(二), (三)
- カ(二), (四)
- キ(二), (五)
- ク(三), (四)
- 9(三), (五)
- 10(四), (五)
正解と解説
正解:エ (一), (五)
個人所有PCからのVPN接続を許可すると、これまで接続していなかった客先常駐開発部員の分だけ接続数が増え、回線やVPNサーバの負荷が上がって可用性が損なわれるおそれがあります(一)。また会社が管理していない私物PCが社内ネットワークにつながるため、マルウェアに感染した端末経由で社内へ拡散するリスクが新たに生じます(五)。A社PCの紛失は貸与していない部員には当てはまらず、総務部員の個人所有PC接続は今回の許可対象外です。
選択肢ごとの解説
- ア(二)はA社PCを貸与されていない客先常駐開発部員には当てはまらない。
- イ(三)は個人所有PC自体の感染リスクで、BYODの許可により新たに生じるものではない。
- ウ(四)は許可対象外の総務部員の話で、今回の変更で生じるリスクではない。
- エ正解。接続増加による可用性低下(一)と、私物PC経由のマルウェア拡散(五)。
- オいずれも今回の許可によって増加・新規に生じるリスクとは言えない。
- カ(二)が該当せず、組合せとして不適切。
- キ(二)が該当しないため不適切。
- ク(四)が対象外であり不適切。
- 9(三)は社内への影響を伴わず、(五)と対にする理由が弱い。
- 10(四)が対象外であり不適切。
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最終更新:2026-08-25/解説・選択肢ごとの解説は資格暗記が独自に作成しています。問題文と選択肢の出典は上記のとおりです。