〔中問D:Webサイトを利用した商品販売、テクノロジ〕N社では、ショッピングサイトの売上増加には、利用者が安心してショッピングができるような配慮が大切であると考え、利用者の信頼を得るための様々な方策を検討している。インターネットを通じた商品の購入を利用者が安心して行えるように、N社が実施する方策として、適切なものはどれか。

選択肢

• アWebサイトを利用した個人情報の送受信には、第三者機関によって発行された電子証明書を用いて通信を暗号化する。
• イ会社情報のページに、ショッピングサイトに利用しているサーバの機種やOSの名称、利用ソフトウェア、IPアドレスなどを公開し、システムの信頼性を示す。
• ウ決済手続に誤りがないよう、購入手続画面で入力された住所、氏名、クレジットカード番号を平文のメールで利用者に返送し、情報の誤りがないことを確認してもらう。
• エ個人情報の取扱いに関する不安を与えないよう、個人情報の利用目的や問合せ方法などを明示しない。

正解と解説

正解：ア Webサイトを利用した個人情報の送受信には、第三者機関によって発行された電子証明書を用いて通信を暗号化する。

通信販売では個人情報やクレジットカード番号をやり取りするため、第三者機関である認証局が発行した電子証明書を用いてサーバの正当性を示し、通信経路を暗号化することが基本的な対策となる。利用者は証明書によって接続先が本物であることを確認でき、安心して情報を送信できる。

選択肢ごとの解説

• ア認証局の証明書で正当性を示しつつ通信を暗号化する対策で、利用者の安心につながる。
• イサーバの機種やOS、IPアドレスの公開は攻撃の手がかりを与えるだけで、逆に危険である。
• ウ個人情報やカード番号を平文のメールで送り返すのは、盗み見の危険が大きく不適切である。
• エ利用目的や問合せ先を明示しないことは、法の趣旨にも反し利用者の不安を強める。

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