〔ストラテジ〕精算システムを導入しても、事務担当者が精査する現在の申請内容のうち、精査を廃止できないものはどれか。

選択肢

• ア経費科目
• イ合計金額
• ウ申請者名と社員番号
• エ明細の利用区間に対する金額

正解と解説

正解：エ 明細の利用区間に対する金額

氏名と社員番号の対応、経費科目の妥当性、金額の合計といった計算・照合はシステムで自動的に確認できる。一方、実際にどの区間を利用したか、その区間に対して申告された金額が妥当かは、申請内容が事実かどうかの判断を含むため、人による確認を完全にはなくせない。

選択肢ごとの解説

• ア登録された科目から選ばせる形にすれば自動的に確認できる。
• イ明細の金額から自動計算できるため、人による確認は不要になる。
• ウ社員マスタと突き合わせて自動的に照合できる。
• エ正しい。実際の利用区間と金額の妥当性は、一般に人の確認が残る。

同じ分野の他の問題

• 伝票入力処理などの定型的な事務作業を、ソフトウェアロボットに代替させることによって、自動化や効率化を図る手段として、最も…2026年度 秋期 問22
• A社は、自社の業務プロセスの課題を抽出し、見直しをするために流れ図を用いて業務プロセスを可視化することにした。A社が流れ…2026年度 秋期 問12
• RPAに関する記述として、最も適切なものはどれか。2025年度 秋期 問24
• プロセスマイニングに関する記述として、最も適切なものはどれか。2025年度 秋期 問17
• RPAが適用できる業務として、最も適切なものはどれか。2024年度 秋期 問16